子育て資金の貯め方(いくら?一括贈与?)

子育て資金の貯め方豊かさ

みなさんこんにちは。

今回は資産形成において重要となる子育て資金についてまとめました。

貯蓄を始めたが、「子育てにいくら・どのように用意すれば良いのかわからない」という方は必見です。

子育て資金の準備をして不安のない資産形成を行っていきましょう。

では見ていきましょう。

子育て資金はいくらかかる?

いくら?
いくら?

子育て資金は一般的に0歳~22歳の大学卒業までにかかる費用を指すことが多く、この記事でもそこまでの費用を確認します。

ざっくりと結論をお伝えすると一人あたり「3,000万円」くらいが相場なようです。

ただし、良い教育環境を用意したり、希望の学校に通わせたりなどで費用は大きく変動します。内訳について詳しく見ていきましょう。

子育ての費用は大きく分けて「養育費」と「教育費」の2種類になります。

養育費

養育費は被服費・食費を含む生活に必要な費用です。また、医療費・保育費・携帯料金・お小遣い・旅行なども含まれます。

総額は住んでいる地域による違いが多少あるものの、1,600万円程度で大きな差はないようです。

年代別では「未就学児」「小学生」「中学生」のうち、「中学生」で一番費用がかかり、食費の増加が一番の要因なようです。

教育費

教育費は教材費や修学旅行費など含めた学校教育費に加えて、学習塾や習い事など学校外活動費も含まれます。

教育費は学校を公立に進むのか私立に進むのかで大きく異なります。
事前に複数のシミュレーションをしておきましょう。(大学から私立文系、高校から私立、高校から私立理系など)

概ね1,000万円から4,000万円と大きく変動します。

子育て資金の貯め方

貯め方
貯め方

個人で教育費を貯める場合は以下の3つの方法を検討しましょう。

貯金

一番堅実な方法が貯金です。
しかし、昨今の金利の低さを考えるとあまり賢い選択とは言えません。

貯金の利点はすぐに使用できるということです。その為、急な出費に備えて100万円ほどは貯金で用意しておきましょう。

100万円を超える分については他の方法を検討することをおすすめします。

学資保険

子育て資産の形成において登場する学資保険ですが、最近はあまり人気ではないようです。

その理由は、積立貯蓄であれば財形貯蓄でよく、保険としては保証内容が少ないからです。

もし資産形成において保険が欲しいということであれば、生命保険などで補填することを検討するのがよいと思います。

ジュニアNISA

教育費を貯める方法としておすすめなのが、ジュニアNISAです。

こちらは2023年度に廃止が決まっていますが、今なら間に合います。

年間80万円×5年=計400万円まで非課税で運用することができます。

ぜひご検討ください。

積立NISA

さてジュニアNISAには非課税の限度額が決まっています。

そこで検討して頂きたいのが積立NISAです。

こちらで教育費の足りない分を埋める形で資産形成をすることをおすすめします。

子育て資金を非課税で一括贈与する方法

一括贈与

子育て資金の贈与については税制の優遇措置があります。
大事なお子さんに良い教育環境を提供する為に両親や祖父母からの支援がある場合には、上手に利用しましょう。

一括贈与

こちらの制度は内閣府が平成27年4月1日に創設されました。

結婚・子育て資金の一括贈与に係る贈与税の非課税措置として、金融機関に専用口座を開設することで1,000万円までの贈与を非課税とすることができます。

取扱い金融機関も記載がありますので、そちらから手順に従って手続きしましょう。

(参照元内閣府HP:https://www8.cao.go.jp/shoushi/budget/zouyozei.html)

まとめ

いかがだったでしょうか。

子育て資産の金額と貯め方についてイメージは着きましたでしょうか。

大事なことは子どもの成長に合わせて計画を変更していくことだと思います。
進路の変更などに合わせて計画を見直し無理のない家計を目指しましょう。

それでは今日より少しよい明日を目指して!ではまた!

豊かさ
管理人

コーヒーとダーツを好むアラサー男。
メーカー営業→人事システムコンサルタントに転職。
これまで4年ほどキャリアや人事関連の経験をもとに情報発信しています。

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